フリーランスエンジニアの現実とは？フリーランスエンジニアと会社員エンジニアの違いや、フリーランスエンジニアになるメリット・デメリット、デメリットへの対処法などを詳しく解説

はじめに、「フリーランスエンジニアの現実は甘くない」となぜいわれるのでしょうか。

以下などが不安視されていることが理由として考えられます。

• フリーランスエンジニアの需要は低いのでは？
• 年収は低いのでは？
• 案件を獲得することが難しいのでは？
• 働き方に自由がないのでは？
• 将来性がないのでは？

それでは、フリーランスエンジニアの現実とはどのようなものなのでしょうか。

こちらでは「フリーランスエンジニアの現実」についてご紹介します。

フリーランスの需要が高まっている

「やや不足している」「大幅に不足している」と回答した企業の合計は83.5％を占め、DXを担う人材が不足していると感じている企業がほとんどであることがわかります。

参考：プロフェッショナル＆パラレルキャリア・フリーランス協会│「フリーランス白書2023」

フリーランス協会が発表した「フリーランス白書2023」において、フリーランスとして働く878人を対象に年収についてたずねてみたところ、「エンジニア・技術開発系」で年収400万円以上の人は77.0％でした。

厚生労働省が発表した「令和4年賃金構造基本統計調査 結果の概況」では、一般労働者の平均年収が311万８千円だったので、フリーランスエンジニアの7割程度は一般労働者よりも90万円程度年収が多いことがわかります。

フリーランスエンジニアの年収についてもっと詳しく知りたい方は、次の記事もごらんください。

フリーランスエンジニアの平均年収や年収アップのコツをご紹介！

また、フリーランス協会について知りたい方は以下の記事を参考ください。

フリーランス協会とは？フリーランス協会の概要や評判から、入会メリットや入会方法について解説

フリーランスエンジニアの案件獲得方法

参考：プロフェッショナル＆パラレルキャリア・フリーランス協会│「フリーランス白書2023」

「フリーランス白書2023」でフリーランス850人を対象に、「直近1年間で仕事につながったことのあるもの」「その中で最も収入が得られる仕事の獲得経路」についてたずねたところ、上記のグラフのような結果が出ました。

フリーランスエンジニアだけを対象にしたアンケートではないので、フリーランスエンジニアの案件獲得の実態をそのまま表す結果ではありませんが、こちらを参考にフリーランスエンジニアの案件獲得方法を5つご紹介します。

・人脈・知人の紹介

フリーランスエンジニアは会社員エンジニアだった時に仕事で知り合った人や、知人から紹介を受けた人から仕事の依頼を受けることがあります。

フリーランスエンジニアが案件獲得をするうえで時間がかかるのがクライアントとの信頼関係構築ですが、信頼関係がある程度できている状態なので、仕事を依頼されやすくなるのがメリットだと言えるでしょう。

・過去・現在の取引先

過去や現在の取引先から、別の案件についての相談を受けることもあるでしょう。

未経験の内容が含まれていることもあるため、新たなスキルを身につけるチャンスともなります。

過去や現在の取引先から案件を紹介してもらうためには、継続的に良い関係を築いておきましょう。

良い関係を築くためには、取引先との細やかなコミュニケーションや横柄な態度を取らずに謙虚な姿勢でいることなどを大切にしてみてください。

・自分自身の広告宣伝活動

自身をPRするホームページやSNSなどを使うことによって、案件についての相談や問い合わせを受けることができる可能性があります。

作った実績をポートフォリオとしてホームページに掲載することで、関係者の目に留まるかもしれません。

また、求人に応募する際にホームページを添えることで、フリーランスエンジニアとしてのスキルのアピールにつながります。

利用されている具体的なSNSについては、以下の記事で解説していますので興味のある方は参考にしてみてください。

フリーランスエンジニアはどのように案件情報を収集している？アンケート結果を交えて紹介

・エージェントサービスの利用

フリーランスエンジニア向けのエージェントサービスを利用すると案件を紹介してもらうことができます。

フリーランス向けのエージェントサービスとは、フリーランスエンジニアの方々を対象に、案件の紹介から契約交渉、案件稼働後のサポートまでを一気通貫で支援してくれるサービスです。

SHIFTフリーランスは、SHIFTグループがプライムとして参画している独自案件をフリーランスエンジニア向けに紹介する唯一のプラットフォームサービスです。

エージェントによるサポートもありますので、ご利用を検討してみてはいかがでしょうか。

・クラウドソーシング

クラウドソーシングとは、不特定多数の人に仕事を外注（アウトソース）することを指し、クラウドソーシングサービスは「クラウドワークス」や「ランサーズ」などが挙げられます。

クラウドソーシングサービスでは発注者と受注者がお互いを評価し合うなどの機能が搭載されています。

こちらでは「フリーランス白書2023」を参考にフリーランスエンジニアの案件獲得方法をご紹介しましたが、さらに詳細について知りたい方は以下記事を参考にしてください。

フリーランスエンジニアの案件の探し方、獲得方法は？メリット・デメリット、注意すべきことを交えながら紹介！

参考：プロフェッショナル＆パラレルキャリア・フリーランス協会│「フリーランス白書2023」

上記はフリーランスに対してコロナ以前とコロナ以後の出金頻度についてアンケートを取った結果になります。

コロナ以前では42.2％が「毎日出勤」と回答していましたが、コロナ以後では「毎日出勤」と回答した人の割合が11.6％となっており、約30％減少しています。

また、コロナ以前では20.2％が「完全リモート」と回答していましたが、コロナ以後では42.2％が「完全リモート」と回答しており、約2倍以上の割合となっています。

コロナ以前とコロナ以後でフリーランスの出勤形態がリモートワーク中心になっていることが分かります。

フリーランスエンジニアの将来性

引用：経済産業省　商務情報政策局　情報処理振興課│「参考資料（IT人材育成の状況等について）」

経済産業省では「IT人材の需給モデル」を構築し、2030年までのIT人材不足数が推計されています。

将来の市場拡大の見通しに応じて低位・中位・高位の３種類のシナリオに分けて予想が行われましたが、低位シナリオで約41万人、中位シナリオで約59万人、高位シナリオで約79万人のIT人材の不足が予測されました。

このことからフリーランスエンジニアをはじめとしたIT職種の需要は、今後も高まることが予想されます。

フリーランスエンジニアと会社員エンジニアの違い

「フリーランスエンジニアの現実」をお伝えしてきましたが、フリーランスエンジニアと会社員エンジニアには、どのような違いがあるのでしょうか。

フリーランスエンジニアと会社員エンジニアの違いをご紹介します。

適用される法律が異なる

フリーランスエンジニアと会社員エンジニアでは適用される法律が異なります。

会社員エンジニアは法律上「労働者」にあたるため、次のような法律に守られています。

※法律名に通称があるものは通称で表記

契約の種類が異なる

フリーランスエンジニアと会社員エンジニアでは企業と結ぶ契約の種類が次のように異なります。

同じ民法に定められている契約ではありますが、フリーランスエンジニアは、通称「業務委託契約」と呼ばれる契約を結びます。

業務委託契約は、「準委任契約」と「請負契約」に分類されます。 

一方会社員エンジニアは期間の定めのない雇用契約を結ぶことで「労働者」と定義づけられ、前の項目でご紹介した法律に守られるようになると同時に、企業の指揮命令に従って業務を行います。

参考：フリーランス協会│独立・副業の手引き

税金の納め方が異なる

フリーランスエンジニアは、所得税や住民税、消費税などを自身で確定申告し、税金を納める必要があります。

確定申告に関しては国税庁のホームページにその年度の確定申告の特集ページが作られ、納付期限やe-TAXで簡単に納税できる方法などが解説されています。

参考：国税庁│令和4年分確定申告特集

一方会社員エンジニアの場合は、年末調整で所得税の調整を行い、企業の担当者が税金を納めてくれます。

フリーランスエンジニアが抑えておきたい税金や控除について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考ください。

フリーランスとして働く場合の税金や控除について、抑えておくべきポイントを交えながら解説！

また確定申告において、経費の計上も重要なポイントになります。

フリーランスエンジニアが経費にできる項目等を以下の記事でまとめておりますので、

併せてご参考ください。

フリーランスエンジニアが経費にできる項目とは？フリーランスエンジニアが経費に出来ない項目や経費を計上する際に注意すべきポイントについても紹介

消費税に関連した制度として10月1日よりインボイス制度がはじまりました。

インボイス制度について疑問のある方に向けて、「特集国税庁インボイス制度特設サイト」が作られ、手続きに関する窓口の一覧や説明会の開催案内、コールセンターの案内などの情報を掲載しています。

インボイス制度の概要や影響、対策について詳しく知りたい方は、以下の記事もご参考ください。

インボイス制度の概要と、免税事業者の個人事業主やフリーランスへの影響と対策についてわかりやすく解説

社会保障が異なる

フリーランスエンジニアと会社員エンジニアでは、加入できる社会保障に次のような違いがあります。

会社員エンジニアは前の項目でもご紹介したように企業と雇用契約を結んで労働者になるため、労働者を保護するための社会保障の対象となりますが、フリーランスエンジニアは労働者ではないので対象にはなりません。

フリーランスエンジニアと会社員エンジニアの健康保険の違いについて知りたい方は、以下の記事も参考ください。

フリーランスが加入できる健康保険とは？健康保険の種類と保険料の節約方法について詳しく紹介

定年制度の有無が異なる

フリーランスエンジニアと会社員エンジニアには、定年制度の有無に違いがあります。

フリーランスエンジニアに定年はありませんが、実態として何才まで働くのでしょうか。

2022年に厚生労働省が発表した「令和4年度フリーランス実態調査結果」で2,119人のフリーランスを対象に調査を実施したところ、次のような結果が出ました。

60歳以降も働いている人の割合が43.5％と半数に迫る勢いとなっています。

一方会社員エンジニアには定年制度がありますが、労働者に適用される「高年齢者雇用安定法」の一部が改正され、企業は次のような措置の中からいずれかを講ずるよう努めることとなりました。

・70才までに定年年齢を引き上げる

・定年制の廃止

・70才までの継続雇用制度の導入

・70才まで継続的に業務委託契約を結ぶ制度の導入

・70才まで継続的に以下の事業に従事できる制度の導入

    ⦁事業主が自ら実施する社会貢献事業

    ⦁事業主が委託、出資（資金提供）などをする団体が行う社会貢献事業

企業に定年年齢の引き上げを義務付けるわけではありませんが、高齢者になっても働き続けられる環境が整えられてきています。

フリーランスエンジニアのメリット

フリーランスエンジニアになるとどのようなメリットがあるのでしょうか。

フリーランスエンジニアのメリットを5つ紹介します。

自分の希望に合った働き方ができる

フリーランスエンジニアは会社員エンジニアよりも、働く時間や場所、仕事のペースなどを比較的自由に選ぶことができます。

受注する案件によって条件は変わりますが、リモートワークで働くことができれば好きな場所に住んで仕事をすることができます。

また、仕事のペースも自分で決めることができれば用事を済ませてから仕事を行うことも可能です。

収入が増える可能性がある

会社員エンジニアの場合は収入を自分で決めることは難しいですが、フリーランスエンジニアは案件によって収入が左右されるので、高単価の案件を受注することができれば収入が増える可能性があります。

交渉力に自信のある人や営業スキルを会社で身につけた人であれば、フリーランスエンジニアになってから収入が増える可能性はより高くなるでしょう。

スキルアップできる

フリーランスエンジニアの場合、比較的自由に案件を選ぶことができるのでスキルアップにつながる案件を担当しやすいです。

会社員エンジニアの場合は、担当する案件は上司の判断に左右されますが、フリーランスエンジニアは自分がその判断をするため、未経験の案件などにもチャレンジしやすいでしょう。

積極的にスキルアップすれば企業へのアピールにつながり、案件を獲得することができる可能性があります。

人脈を広げることができる

フリーランスエンジニアは新たなクライアントと仕事をするたびに人脈が広がっていきます。

人脈が広がることによって、案件についての相談が増えたり、新たなクライアントと知り合ることができたりするなどの可能性があります。

フリーランスエンジニアとして活躍し続けるためには、新しい技術を身につけることが必要なので、成長につながります。

また、会社員エンジニアであれば会社の意向に沿ったキャリア構築が求められますが、フリーランスエンジニアは自身でキャリアを構築することができます。

そのため、フリーランスエンジニアは、「成長につながる」と思うキャリアを選択することができるでしょう

フリーランスエンジニアのメリットについてより詳しく知りたい方は、以下の記事もご参考ください。

ITフリーランスのメリット

フリーランスエンジニアのデメリット

フリーランスエンジニアになるデメリットとはどのようなものでしょうか。

フリーランスエンジニアのメリットだけではなく、デメリットも理解しておきましょう。

社会的信用が低い

会社員とは異なり、フリーランスエンジニアは社会的信用が低くみられることがあります。

会社員エンジニアと比較すると、収入が不安定などの理由が挙げられます。

社会的信用が低いことによって、ローンの審査やクレジットカードなどの申込みが通過しにくい可能性があります。

営業や事務作業など本業以外の仕事に時間を取られる

会社員エンジニアの場合、案件は営業が受注し税金の納付は経理が計算も含めて行ってくれるため、自分の担当する仕事にのみ集中することができます。

しかしフリーランスエンジニアの場合、案件獲得や報酬の交渉、確定申告など本業以外のこともすべて自分で行い、相応の時間を割かなければいけないことを覚えておきましょう。

前述のとおり、フリーランスエンジニアになると社会保険、厚生年金、雇用保険、労災保険などの社会保障がなくなります。

会社員エンジニアは税金や保険、年金などの社会保障としてかかる分をあらかじめ引いた金額を給与として受け取ることができますが、フリーランスエンジニアの場合は報酬から税金や保険、年金や仕事をするうえでかかる経費なども支払わなければなりません。

仕事の相談が難しい