近年同じフリーランスの中でもさまざまな働き方がありますが、その1つに在宅フリーランスがあります。

在宅フリーランスとは案件獲得から業務、納品までを個人で対応し、自宅が仕事の場となる働き方で、在宅フリーランスとして働く人が増えているようです。

実際にどの程度在宅フリーランスは増えているのでしょうか?

そこで本記事では、在宅フリーランスがどの程度増えているのかをまずお伝えします。

また在宅フリーランスの職種やメリット・デメリット、案件獲得方法などについても詳しく解説します。

在宅フリーランスが増えている?

画像出典:リクルートワークス研究所│「データで見る日本のフリーランス」

リクルートワークス研究所が発行した「データで見る日本のフリーランス」で、フリーランスを対象に勤務場所についてたずねたところ、63.8%の人が自宅と回答しました。

このことからフリーランスの中でも在宅フリーランスはある程度の割合を占めていることがわかります。

一方1,257人のフリーランスを対象に職種別の通勤時間をたずねたところ、0分と回答した人が45.5%と、約半数を占めたのです。

回答が0分であれば在宅フリーランスと考えられる可能性が高いため、在宅フリーランスが多い職種と少ない職種、また在宅フリーランスは今後も増えるかどうかについて、理由も含めて解説します。

在宅フリーランスが多い職種

「データで見る日本のフリーランス」の調査では、在宅フリーランスが多い職種は1位事務職、2位クリエイティブ職、3位管理職という結果でした。

管理職は出社してマネジメントをするイメージのため違和感を覚える人もいるかもしれませんが、リクルートワークス研究所が発行した「プレイングマネジャーの時代」において2,183人の管理職に対してアンケートを行ったところ、管理業務に専念しているマネージャーは12.7%しかいませんでした。

管理職の人が在宅フリーランスとして通常業務をこなしながら、チャットツール、ビデオ通話ツールなどを駆使してコミュニケーションを取り、プレイングマネージャーとして管理業務も行うため、管理職が多いという結果になったと考えられます。

在宅フリーランスが少ない職種

「データで見る日本のフリーランス」の調査では、在宅フリーランスが少ない職種は1位生産工程・労務職、2位サービス職、3位運輸・通信関連職でした。

これらの職種は、在宅ワークでできる業務が少なく出社しなければ仕事ができない場合があるため、在宅フリーランスが少ない職種という結果になったことが考えられます。

在宅フリーランスは今後も増えるのか

在宅フリーランスは現状フリーランスの中でも多数派を占めますが、今後も増加を続けるのでしょうか。

高齢者が活躍できる環境の整備を目的として「高年齢者等の雇用の安定等に関する法律(高年齢者雇用安定法)」の一部が改正され、2021年4月1日より施行されました。

改正された高年齢者雇用安定法では、事業主に次のうちのどれかを選んで行うよう努力義務が課せられています。

  • 70才までに定年を引き上げる
  • 定年制を廃止する
  • 70才までの継続雇用制度を導入する(再雇用制度や勤務延長制度)
  • 70才まで業務委託契約を継続的に結ぶ制度を導入する
  • 70才まで以下の事業で継続的に働ける制度の導入
  •  a事業主が自ら行う社会貢献事業
  •  b事業主が委託、出資する団体が行う社会貢献事業

上記の改正により、高齢者は今後70才まで働くことが普通となるでしょう。

また高齢者にとって、通勤しなくても仕事ができる在宅フリーランスは魅力的な働き方です。

これらのことから今後高齢者の増加に伴い、在宅フリーランスも少しずつ増える可能性が考えられます。

在宅フリーランスとして働く方法

在宅フリーランスとして働くには、どのような方法があるのでしょうか。

「在宅フリーランスとして働く方法」を2つご紹介します。

業務委託を受けて働く

民法の第二章では「契約」について定められていますが、この「契約」の中に「業務委託契約」は存在しません。

具体的には企業から業務を依頼され、その業務を行うことで報酬を得る場合の契約について、民法では第八節「雇用」、第九節「請負」、第十節「委任」でそれぞれ触れていますが、「請負」と「委任」を総称して「業務委託」と呼んでいます。

請負と委任の違いは次の通りです。

項目    
民法における記載箇所           
概要
請負
第632条
・業務の依頼を受けそれを完成させることで報酬を受け取る契約
委任
第643条
・業務の依頼を受けそれを行う(完成させるかどうかは問わない)ことで報酬を受け取る契約

在宅フリーランスは請負契約や委任契約をクライアントと結び、仕事を行うという方法があるのを覚えておきましょう。

個人事業主として自分で事業をする

個人事業主とは税務署に開業届を提出した上で、法人を作らず個人で事業をしている人のことを指します。

事業とは営利を目的とした経済活動で、反復、継続、独立して行われるもののことです。

事業の種類は、総務省のホームページに掲載されている日本標準産業分類で次のような大分類に分けられています。

項目 

大分類 

A 

農業、林業 

B 

漁業 

C 

鉱業、採石業、砂利採取業 

D 

建設業 

E 

製造業 

F 

電気・ガス・熱供給・水道業 

G 

情報通信業 

H 

運輸業、郵便業 

I 

卸売業、小売業 

J 

金融業、保険業 

K 

不動産業、物品賃貸業 

L 

学術研究、専門・技術サービス業 

M 

宿泊業、飲食サービス業 

N 

生活関連サービス業、娯楽業 

O 

教育、学習支援業 

P 

医療、福祉 

Q 

複合サービス事業 

R 

サービス業(他に分類されないもの) 

S 

公務(他に分類されるものを除く) 

T 

分類不能の産業 

上記の大分類では在宅ではできない農業、建設業、医療・福祉といった事業も含まれています。

そのため、在宅フリーランスが個人事業主として仕事をする場合できる事業はある程度限られることを覚えておきましょう。

開業届について詳しく知りたい方は以下の記事を参考にしてください。

フリーランス・個人事業主の開業届の書き方を徹底解説!フリーランスエンジニアが開業届を提出するメリット・デメリットは?開業届の必要書類と提出先も紹介

在宅フリーランスと在宅ワークの違い

在宅フリーランスと混同されやすい言葉に在宅ワークがありますが、この2つにはどのような違いがあるのでしょうか。

法律、保険や福利厚生、仕事をする環境の3つの観点からご紹介します。

法律

在宅フリーランスは前の項目でもご紹介した通り請負契約や委任契約を結んで働き(雇用契約を結んでいない)、労働者ではないため「特定受託事業者に係る取引の適正化等に関する法律(フリーランス保護法)」が適用されます。

一方、在宅ワーカーは雇用契約を結んでいる場合労働者扱いになるため、下記のような労働法が適用されます。

在宅フリーランスと在宅ワークでは働く時に結ぶ契約が異なることから、適用される法律に違いがあるのを覚えておきましょう。

保険や福利厚生

在宅フリーランスと在宅ワーカーは保険や福利厚生にも次のような違いがあります。

項目
在宅フリーランス
在宅ワーカー
医療保険
・各市区町村が運営する国民健康保険に加入することが多い(家族の扶養で健康保険に加入といった例外もあり)
・各運営母体(協会けんぽや健康保険組合)が運営する健康保険に加入することが多い(雇用契約を企業と結んでいない在宅ワーカーは例外)
年金保険
・国民年金に加入することが多い(働き方の実態が労働者に該当した場合厚生年金保険に加入できる)
・厚生年金保険に加入することが多い(雇用契約を企業と結んでいない在宅ワーカーは例外)
雇用保険
・加入できないことが多い(働き方の実態が労働者に該当した場合雇用保険に加入できる)
・加入できることが多い(雇用契約を企業と結んでいない在宅ワーカーは例外)
労災保険
・加入できないことが多い(働き方の実態が労働者に該当した場合労災保険に加入できる)
・加入できることが多い(雇用契約を企業と結んでいない在宅ワーカーは例外)
福利厚生
・依頼者にハラスメント対策や育児・介護等への配慮が求められる
・ある場合が多い(雇用契約を企業と結んでいない在宅ワーカーは例外)

福利厚生とは企業が従業員やその家族に対して提供する給与以外の報酬を指し、内容は企業によって異なりますが、住宅手当、健康診断、育児・介護休暇、社員食堂などが提供されます。

在宅フリーランスは企業の従業員ではないので、在宅ワーカーのように手厚い保険や福利厚生は受けられない場合が多いことを覚えておきましょう。

仕事をする環境

在宅フリーランスと在宅ワーカーの仕事をする環境を比較してみると、次のような違いがあります。

項目
在宅フリーランス
在宅ワーカー
仕事の進め方
・依頼された業務を一人で行うことが多い
・決められた業務をチームで行うことが多い
働く場所や時間
・自分で決められることが多い
・会社の就業規則により異なる(フレックス制度など)
仕事内容
・自分で選べることが多い
・会社が決めることが多いが例外もある(従業員主導の社内ベンチャーなど)
人間関係
・自分で選べることが多い
・会社が決めた人とチームで働くことが多い

在宅フリーランスは働く環境をおおむね自分で決めることができますが、在宅ワーカーは基本的に会社の指示に従わなければならないのが大きな違いといえるでしょう。

在宅フリーランスの職種の紹介

「データで見る日本のフリーランス」の調査では、在宅フリーランスが多い職種は1位事務職、2位クリエイティブ職、3位管理職という結果でしたが、具体的にどのような仕事をしているのでしょうか。

それぞれの仕事内容についてご紹介します。

事務職

2023年11月現在、クラウドソーシングサイトの「クラウドワークス」には「事務・カンタン作業」というカテゴリが設置され、募集中の仕事は3,997件あります。

一方同じクラウドソーシングサイトの「ランサーズ」では「事務・コンサル・専門職・その他の副業」というカテゴリが設けられ、募集中の仕事は947件ありました。

主な仕事の内容としては「バックオフィス作業」「オンライン秘書」「梱包・ラベル貼り・発送業務」「データ入力」などがあり、初心者向けの簡単な作業から高度なツールの使用や対応を求められるものまで多岐に渡るのが特徴的です。

そのため、在宅フリーランスで事務の仕事をしているといっても、実際は個人の経験やスキルに応じてかなり異なる内容の仕事をしていることが予想されます。

クリエイティブ職

「データで見る日本のフリーランス」ではクリエイティブ職を美術家・写真家・デザイナーと定義づけているので、クラウドワークスで調べてみると「写真・画像」の仕事が232件、「デザイン」の仕事が598件ありました。

一方ランサーズでは「写真撮影・画像加工」の仕事が102件、「デザイン制作」の仕事が641件あります。

主な仕事の内容としては、写真には「商品画像の撮影」「イベントの撮影」「ポスターの撮影」「ウエディングスナップの撮影」「AIでの画像生成」などがあり、デザインには「ロゴや名刺のデザイン」「イラスト制作」「チラシのデザイン」などがありました。

事務職と比較するとそれほど仕事の内容が多岐に渡るわけではないため、在宅フリーランスとして自分の好きなジャンルで専門性を高めていく働き方も可能でしょう。

管理職


画像出典:リクルートワークス研究所「プレイングマネジャーの時代」

「プレイングマネジャーの時代」で、1,905人のマネージャーを対象にマネジメント以外にどのような通常業務をしているのか聞いたところ、上記のような結果でした。

マネージャーにしかできない業務や改善の余地がある業務など、自分が先頭に立って動くのが望ましい業務を切り分けて担当していることがうかがえます。

在宅フリーランスのメリット・デメリット

在宅フリーランスとして働くとどのようなメリットとデメリットがあるのでしょうか。

それぞれご紹介します。

在宅フリーランスのメリット

在宅フリーランスとして働くメリットは次の3つです。

就業時間と就業日数が自由



画像出典:内閣官房日本経済再生総合事務局「フリーランス実態調査結果」

2022年に内閣官房日本経済再生総合事務局が発表した「フリーランス実態調査結果」で、7,478人のフリーランスを対象に1日あたりの就業時間と就業日数についてたずねたところ、上記のような結果が出ました。

就業時間も就業日数も項目別にあまり大きな偏りが見られないのが特徴的ですが、もしこのアンケートを会社で働く人を対象に行ったら、1日8時間前後、週に5日働くと回答する人が多くなることが予想されます。

このことから在宅フリーランスで働く大きなメリットは、就業時間と就業日数が自由であることだといえるでしょう。


仕事でレベルアップできる


画像出典:リクルートワークス研究所「データで見る日本のフリーランス」

「データで見る日本のフリーランス」で1,257人のフリーランスを対象に昨年1年間と比較して仕事がレベルアップしたかどうかを聞いたところ、「レベルアップした」と回答した人が一番多かったのはクリエイティブ職で28.9%という結果でした。

全体でも「レベルアップした」「同じくらいのレベルだった」と回答した人が合計で83%を占めたため、在宅フリーランスとして働いても自分次第で少しずつ成長できるといえるでしょう。


ワークライフバランスが取りやすい


画像出典:リクルートワークス研究所「データで見る日本のフリーランス」

「データで見る日本のフリーランス」で1,257人のフリーランスを対象に、働いていた日と休日の家事・育児時間についてたずねたところ、働いていた日の平均時間が98.3分、休日の平均時間が130.7分でした。

勤務場所が自宅の人が全体の63.8%を占めるため、平日と休日の家事・育児時間にそれほど大きな差が出ないことが特徴的です。

このことから在宅フリーランスの場合、ワークライフバランスは比較的取りやすい環境になるのがメリットだといえるでしょう。

在宅フリーランスのデメリット

在宅フリーランスとして働くデメリットは次の3つです。

収入が不安定になる


画像出典:内閣官房新しい資本主義実現会議事務局・公正取引委員会・厚生労働省・中小企業庁「令和4年度フリーランス実態調査結果」

2022年に内閣官房新しい資本主義実現会議事務局・公正取引委員会・厚生労働省・中小企業庁が発表した「令和4年度フリーランス実態調査結果」で、2,119人のフリーランスを対象にフリーランスとして行っている仕事のうち最も収入の多い契約の契約期間について聞いたところ、期間の定めのない契約を結んでいる人が61.8%でした。

このことから約40%の人は契約が終了する可能性があるため、収入が不安定になりやすいといえます。

フリーランスを対象にした仕事の募集内容には単発案件か継続案件かが記載されているので、なるべく継続案件に応募すると収入を安定させられるでしょう。


スキルアップが難しい


画像出典:総務省│基幹統計として初めて把握したフリーランスの働き方~令和4年就業構造基本調査の結果から~

2023年9月14日に総務省統計局が発表した「基幹統計として初めて把握したフリーランスの働き方~令和4年就業構造基本調査の結果から~」で、フリーランス2,574,000人に対し、職業訓練や自己啓発をしたかどうかをたずねました。

すると「職業訓練・自己啓発をしなかった」と回答した人が62.5%で、「職業訓練・自己開発をした」と回答した人と比較すると25%も多い結果となったのです。

前の項目でフリーランスは仕事でレベルアップできるのがメリットとご紹介しましたが、スキルアップを自分事としてとらえ、職業訓練や自己啓発という行動に結び付けられない人にとっては成長が難しい環境にあるといえるでしょう。


取引先とのトラブルを自分で解決しなければならない

フリーランス実態調査結果」で業務委託を受けて仕事を行うフリーランス3,234人を対象に、取引先とのトラブルについてたずねたところ、「トラブルを経験したことがある」と回答した人が37.7%でした。

このような場合、会社の従業員であれば法務部などの専門部署に相談をすることができますが、在宅フリーランスには相談先があるわけではないので、「フリーランス・トラブル110番」に連絡してみてはいかがでしょうか。

フリーランス・トラブル110番とは厚生労働省が第二東京弁護士会に委託して行っている事業で、電話かメールで連絡すると無料でトラブルについての相談ができます。

在宅フリーランスとして自分の身を守るためにも、このような相談先についての情報には敏感になっておきましょう。

在宅フリーランスの案件獲得方法


画像出典:プロフェッショナル&パラレルキャリアフリーランス協会│「フリーランス白書2023」

在宅フリーランスはどのようにして案件を獲得しているのでしょうか。

プロフェッショナル&パラレルキャリアフリーランス協会が2023年に発表した「フリーランス白書2023」で850人のフリーランスを対象に仕事獲得経路についてたずねたところ、1位が「人脈」で70.6%、2位が「過去・現在の取引先」で64.7%、3位が「自分自身の広告宣伝活動」で31.6%、4位が「エージェントサービスの利用」で31.6%でした。

上位4つの案件獲得方法を具体的にご紹介します。

人脈(知人の紹介を含む)

人脈から仕事を獲得するというのは、例えば現在の取引先から別の取引先を紹介されたり、自分が会社員時代に築き上げた人脈から仕事を依頼されたりといったことがそれにあたるでしょう。

クライアントの立場でなぜ人脈を通じた依頼が多いかを考えると、在宅フリーランスを新しく募集した場合スキルや経験はポートフォリオなどで推し量れても、コミュニケーション能力や納期を守るかどうかなどは実際に取引をしてみないとわかりません。

しかし知り合いからの紹介であればある程度コミュニケーションが取りやすく、納期も守ってくれる可能性が高いため依頼しやすくなるわけです。

過去・現在の取引先への営業活動

過去や現在の取引先に何か新しい仕事がないか聞いてみるという案件獲得方法です。

この場合在宅フリーランスとクライアントの間には信頼関係が既にある程度できているため、在宅フリーランスにとっては気軽に声をかけやすく、クライアントにとっては手伝ってほしい仕事があるかどうか正直に伝えやすいでしょう。

在宅フリーランスにとってはポートフォリオなどを新しく提出しなければならない可能性も低いため、時短で営業ができるメリットが大きい方法だと言えます。

自分自身の広告宣伝活動

SNSやブログなどで自分の仕事やポートフォリオなどを発信し、スカウトを待ったり、自分から応募したりする方法です。

作った実績を1つずつでもSNSやブログなどにポートフォリオとして掲載することで、関係者の目に留まるかもしれません。

「フリーランスとしてどのような仕事をしているのか」ということをはじめ、自身のスキルや実績をSNSやブログなどで上手くPRすることができれば、仕事の獲得につながります。

また、仕事を仲介してくれる人を見つけられるかもしれません。

エージェントサービスの利用

フリーランス専用のエージェントを利用することで案件を獲得することができます。

フリーランス向けのエージェントサービスとは、フリーランスの方々を対象に、案件の紹介から契約交渉、案件稼働後のサポートまでを一気通貫で支援してくれるサービスです。

toiroフリーランスは、SHIFTグループがプライムとして参画している独自案件をフリーランスエンジニア向けに紹介する唯一のプラットフォームサービスです。

エージェントによるサポートもありますので、ご利用を検討してみてはいかがでしょうか。

まとめ

本記事では、在宅フリーランスが程度増えてきていることをお伝えしました。

また在宅フリーランスの職種やメリット・デメリット、案件獲得方法などについても詳しく解説しました。

在宅フリーランスとして働いている人は事務職、クリエイティブ職、管理職などの職種の人たちでした。

また在宅フリーランスは、就業日数や就業時間などを比較的自由に決められるのでワークライフバランスも取りやすい働き方であるといえるでしょう。

本記事を参考にぜひ自分に合った職種や働き方を見つけてみてください。